「30代の子育て世帯は、教育費や住宅ローンなどで支出が多く、貯金が思うようにできない」とお悩みではありませんか？

実際、30代子持ち世帯の平均貯金額はいくらなのか？また効率的に貯金を増やすにはどうすればよいのか？悩んでいる方も多いと思います。

本記事では、家計のプロであるファイナンシャルプランナーが、30代子持ち世帯の平均貯金額やライフステージに合わせたおすすめの貯金方法を紹介します。

この記事を読めば、同世代の平均貯金額を知るだけでなく、今の自分の貯蓄状況を客観的に把握できますのでぜひ参考にしてみてください。

30代子持ち世帯の平均貯金額はいくら？

子育てや物価の高騰で将来への不安を抱える30代の子持ち世帯。同世代の平均貯金額を知ることは、家計管理に重要なヒントを与えてくれます。

30代子持ち世帯の平均貯蓄額と自身の状況を比べ、今後の家計を見直すきっかけのヒントにしてください。

30代子持ち世帯の平均貯蓄額と中央値

30代の子持ち世帯の平均貯蓄額と中央値のデータは、以下のとおりです。

＜30代子持ち世帯の平均貯蓄額と中央値＞

	平均貯蓄額	中央値
金融資産を保有する世帯	697万円	390万円
金融資産を保有しない世帯	526万円	200万円

出典：各種分類別データ（令和４年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると

金融資産を保有する世帯の平均貯金額は697万円、保有していない世帯は526万円となっています。

平均貯金額は、極端に資産を保有している方がデータに含まれている可能性もあるため中央値の方を参考にするのが良いでしょう。

＜30代子持ち世帯の金融資産の割合＞

出典：各種分類別データ（令和４年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると

 30代子持ち世帯の金融資産の割合としては、保有する・しないに関わらず「100万円未満」が最も多いデータが出ています。

 上記のデータからもわかるように、30代子持ち世帯は平均貯金額に対して貯金できていないことがわかります。

年収別の平均貯蓄額と中央値

年収別の平均貯蓄額と中央値は以下のとおりです。カッコ内は株式や投資信託・保険などの金融資産を保有していない世帯の平均貯蓄額です。

＜年収別の平均貯蓄額と中央値＞

出典：各種分類別データ（令和４年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると

中央値と比べても、年収が上がると平均貯蓄額も増えていることがわかります。

年収が高い世帯ほど貯蓄額も多くなる一方で、年収が低い世帯は貯蓄に回すのが難しくなっています。

収入のうち貯蓄に回す割合

30代の子持ち世帯が「収入のうちどのくらい貯蓄に回しているのか」を表したデータです。

＜収入のうち貯蓄に回す割合＞

	貯蓄割合
5%未満	6.10%
5〜10％未満	12.80%
10〜15％未満	21.30%
15〜20％未満	5.10%
20〜25％未満	14.80%
25〜30％未満	2.60%
30〜35％未満	7.50%
35%以上	7.70%
貯蓄していない	22.10%

出典：各種分類別データ（令和４年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると 

30代の子持ち世帯は、貯蓄していない割合を除くと「10〜15％未満」を貯蓄に回す割合が最も多くなっています。これは30代に限らず、どの世代でも同じく「10〜15％未満」の割合で貯蓄に回しているようです。

30代子持ち世帯が子供の教育に必要となる資金

30代子持ち世帯は、これから子供の教育資金が必要になります。幼稚園から大学卒業までに教育費を知っておくことで、将来に対しての資金計画を立てやすくなります。

大まかであっても必要な金額を知っておくことは、子供のためにも非常に大切です。

幼稚園から高校卒業までの教育費

幼稚園から高校卒業までに必要な教育費は、以下のようになります。

＜幼稚園〜高校卒業までの教育費（年間）＞

出典：令和３年度「子供の学習費調査の結果」｜文部科学省

※上記の金額には、学校外活動費（習い事やクラブ活動など）も含まれています。

幼稚園から高校卒業まですべて公立に通わせると576万円以上、私立であれば1840万円以上の教育費がかかります。単純に公立と私立の教育費を比較すると、約1,250万円の差があります。

上記の表に含まれる主な教育費は、以下のとおりです。

• ・授業料
• ・教材費
• ・学校外活動費（塾・習い事など）
• ・給食費　など

もちろん子供の進路状況や習い事の数によっては、必要な教育費も変わってきます。

公立・私立の教育費はトータルで考えると大きく異なるため、子供の希望を踏まえて計画立てることが必要です。

大学卒業までにかかる教育費

大学にかかる費用は、以下のとおりです。

＜大学卒業までにかかる教育費＞ 

出典：令和３年度「教育費負担の実態調査結果」｜日本政策金融公庫

大学は、国公立か私立によって教育費が大きく異なります。また私立の場合、理系か文系では理系の方が約100万円以上の資金が必要になります。

上記の費用は、あくまでも学費だけです。仮に一人暮らしが必要な場合は、引越し資金・仕送りや下宿費用などもかかります。

子供に希望の進路を歩ませてあげるためにも、子供が小さなうちから資金計画を立てておく必要があります。

30代子持ち世帯が教育費とは別に準備すべき資金

教育資金の他に、「住宅資金」「老後資金」を含めての3大支出に備えるために、30代の子持ち世帯が重要視すべきは、まとまった資金を計画的に貯蓄することが必要です。

＜30代子持ち世帯が教育費とは別に準備すべき資金＞

• ・住宅関連費用
• ・老後資金
• ・急な出費に対応する資金

これらの支出の目安や緊急時の備えについて詳しく解説します。

住宅関連費用

30代の子育て世帯では、子供のためにもマイホームの購入を検討している方も多いかと思います。

国土交通省の「令和4年度「住宅市場動向調査報告書」によると、住宅購入費用は以下のとおりです。 

＜住宅購入費用＞

出典：令和4年度「住宅市場動向調査報告書」｜国土交通省

住宅購入は「人生で最大の買い物」とも言われるように、上記のデータでも新築で4,000万円超、中古でも3,000万円程度かかることがわかります。

頭金は物件価格の2割が目安とされ、その他にも契約時には印紙代・ローン手数料・保険などの諸費用が必要です。

購入後も固定資産税や管理費・修繕積立金などの支払いがあるため、しっかりとした資金計画が大切になります。

年収と住宅ローン借入目安の関係とは？理想の額を組む方法をFPが解説

老後資金

老後を不自由なく過ごすためには、今から計画的な資産形成をする必要があります。その理由は、年金だけで生活するのは厳しいと言われているからです。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」によると、夫婦2人で老後を過ごすために必要な最低限の生活費は、平均23万円2,000円と試算されています。

そして、ゆとりのある生活を送るには、さらに平均14万8,000円が必要だと考える人が多いようです。

世界一の長寿国である日本では、男性の平均寿命が81.05歳・女性が87.09歳というデータがあります。65歳から老後とすると、約20年は余命があるわけです。

教育資金・住宅資金だけでなく豊かな老後を実現するには、現役時代から着実に貯蓄を積み重ねていくことが大切になります。

出典：2022年度「生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター
出典：令和4年「簡易生命表」｜厚生労働省

30代・40代・50代のための賢い老後資金の作り方とは？FPがポイントを徹底紹介

急な出費に対応する資金

日本FP協会の「主なライフイベントにかかる費用の目安」によると、緊急時に必要な資金は生活費の「3ヵ月分〜1年分」を確保しておくのが良いとされています。

たとえば、以下のようなイベント時に資金が必要になる可能性があります。

• ・冠婚葬祭（ご祝儀・香典代など）
• ・病気・ケガ（手術代・入院費・検査代など）
• ・住宅関連（屋根・外壁・設備の修理や交換費用）

定期的に家計を見直し、無駄な支出を削減することで、緊急時の資金を確保しやすくなります。また、日頃から健康管理に気を付けるなど、トラブルを未然に防ぐことも大切です。

出典：主なライフイベントにかかる費用の目安｜日本FP協会
出典：基礎から学べる金融ガイド｜金融庁

30代子持ち世帯が無理なく貯金を増やす5ステップ

ここでは、30代子持ち世帯が貯金を増やすための5つのステップをご紹介します。

子育てや家計管理が忙しい中でも、無理のない範囲で貯金を増やしていくためには資金計画を立てて順番に進めていく必要があります。

無理なく貯金を増やすコツを掴むためにも、ぜひ参考にしてください。

1. FPにライフプランを依頼し、将来の資金計画を立てる

貯蓄を無理なく行うためには、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談し、将来のライフプランに基づいた資金計画を立てることが大切です。

なぜなら、30代子持ち世帯は子育てや教育費・住宅ローンなど、これから将来に向けた大きなライフイベントが待っているからです。

たとえば、子供の教育費は大学卒業まで1人当たり1,000万円以上かかると言われています。

FPは、こうした将来の支出を踏まえ、適切な貯蓄目標や資産運用方法を選び、無理のない範囲で資金計画を提案してくれます。

将来に備えて早めにFPに相談し、資金計画を立てることがおすすめです。

ライフプランとは

 

2. 家計簿を付けて収支の流れを確認する

資金計画を立てた後は、家計簿をつけて収支の流れを明確にしていきます。収入と支出を正確に把握することは、無理なく貯蓄するための第一歩だからです。

毎月の収入から固定費（住宅ローン・公共料金など）と変動費（食費・交際費など）を記録し、支出の内訳を分析します。これにより、無駄な出費や見直せる部分が明確になり、削減できる支出を特定することも可能です。

たとえば、外飲みを月1回控えるだけで年間で数万円の節約になることもあります。

家計簿をつけることで収支の流れを確認でき、貯蓄に回せるお金を増やすこともできるでしょう。

3. 固定費の見直しで支出を最小限に抑える

家計簿で収支の流れを確認した後は、固定費を見直して支出を最小限に抑えていきます。

なぜなら、住宅ローンや保険料・公共料金などの固定費は、毎月の支出の大部分を占めており、固定費を減らすことが貯蓄のカギとなるからです。

具体的には、利用中のサブスクリプションや加入中の保険を見直すことで、固定費を削減できます。また、電力会社や通信会社を乗り換えることで、月々の公共料金や通信費を安くすることも可能です。

このように、固定費を見直すことで毎月の支出を減らすことが可能となり、その分を貯蓄に回すことで無理なく貯金を増やすことができます。

4. 副業やサイドビジネスで収入を増やす

固定費を見直し支出を抑えた後は、副業やサイドビジネスで収入を増やすことが有効です。

理由としては、本業の収入は毎月決まっており貯蓄に回せるお金が限られてしまうからです。自分の趣味や特技を活かせる副業を探したり、インターネットを使ったサイドビジネスを始めたりすることで、収入を増やすことができます。

たとえば、写真撮影が得意な人はフォトサイトで写真を販売したり、仕事や趣味で見識のあるジャンルの記事をライターとして執筆することも可能です。

子育てとの両立を考え、無理のない範囲で効率的に時間を使い、副業・サイドビジネスで収入を増やし、貯蓄に回していきましょう。                           

5. 毎月一定額を投資に回す

30代子持ち世帯が無理なく貯金を増やすには、毎月一定額を投資に回すことがおすすめです。

なぜなら、銀行預金の金利だけでは資産を増やすことが難しいからです。

たとえば、毎月3万円をNISAを利用して世界株式に投資し、それが年利3％で成長したと仮定すると、20年後には約1,000万円になります。

また、iDeCoにも加入して毎月の掛金を増額することで、老後資金を効率的に貯めることもできます。このように、毎月一定額を投資に回すことで長期的に資産を増やすことが可能です。

ただし投資にはリスクがあるため、少額からコツコツと始めることが将来の資産形成につながります。

30代子持ち世帯におすすめの資産運用方法 

NISA（新NISA）

まず、ひとつ目におすすめする資産運用方法は「NISA（新NISA）」の活用です。

NISAは非課税で投資ができる制度であり、効率的に資産を増やすのに適した投資方法です。

NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠組みがありますが、リスクを抑えてコツコツと資産運用したい人には、つみたて投資枠から始めるのがおすすめです。

この枠では、長期的な継続投資に適した投資信託を選んで積み立てることができます。

たとえば、投資できる商品の中には「全世界株式（オール・カントリー）」と言って、1つだけで全世界の株式に分散投資できる投資商品があります。

このように、30代子持ち世帯が長期的な資産形成を行うには、NISAは最適な選択肢のひとつと言えるでしょう。 

出典：新しいNISA｜金融庁

2024年から始まる新NISA制度とNISA制度改正をFPが徹底解説！

iDeCo（個人型確定拠出年金）

NISAと同じく、iDeCo（個人型確定拠出年金）を活用して資産運用するのもおすすめです。

なぜなら、iDeCoは老後資金を確保しつつ、税金面の優遇も受けられるからです。

iDeCoは、自分で掛金を出し運用商品を選んで投資を行う年金制度で、掛金は全額所得控除で運用益も非課税になるため、税負担を減らして効率的に資産運用ができます。

またiDeCoは、60歳まで原則的に引き出すことができないため、強制的に貯蓄する投資方法としても適しています。

iDeCoを活用することで老後資金を計画的に準備しつつ、税金面でのメリットも受けられます。長期的な資産形成を行うには、iDeCoは非常に有効な選択肢のひとつと言えるでしょう。             

出典：iDeCo（イデコ）の概要｜厚生労働省

iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金）とは？３つのメリットや仕組みをわかりやすく解説

学資保険

学資保険に加入することで、子供の教育資金を計画的に準備できます。

学資保険は、子供の教育資金を積み立てる保険商品であり、満期時に一時金として受け取ることが可能です。

また、学資保険の保険料は生命保険料控除の対象になるため、税金の負担を軽減することにも役立ちます。このように、学資保険は子育て世帯にとって有効な資産運用の選択肢のひとつと言えます。

ただし、近年では返戻率100%を超える学資保険も少なくなっているため、NISAや他の金融商品と比較しながら加入する・しないを検討してから決めるのがおすすめです。

学資保険をおすすめしない理由とは？利率や仕組みの面から徹底解説

まとめ：30代子持ち世帯はFPと一緒にライフプランを立ててみよう

30代子持ち世帯が将来に向けた貯蓄や資産形成をするには、1日でも早く始めるほど将来の家計の負担が少なく済みます。 

教育資金・住宅資金・老後資金など、必要になる資金を明確にし、NISAやiDeCoなどの資産運用も活用しながらできる範囲で貯蓄を始めてみてください。

自分で解決できない場合は、FP（ファイナンシャルプランナー）や資産運用の専門家に相談することをおすすめします。

プロの意見を取り入れて資金計画を立てることで、自身のライフプランや目標に合わせた適切な運用方法を見つけられます。

30代子持ち世帯は、これから多くの資金が必要になりますが、今の生活も楽しみながら、将来に向けてできることから始めていきましょう。

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