結婚を真剣に考えているカップルにとって、気になるポイントになるのが、やはり金銭的な部分でしょう。結婚に対するスタンスが多様化する昨今、結婚式には多額のお金がかかることは何となくイメージできても、具体的な金額が分からないという人も多いはずです。

本記事では、婚約から結婚式・披露宴、新婚旅行などにかかる費用の平均について、2023年の首都圏を例に紹介します。また、結婚関連のお金が足りないときの対処法や、効率良くお金を貯める方法についても解説します。

これから結婚に向けてお金を貯めようと思っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

※本記事では「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」の結果をもとに解説しています。

【結論】結婚に必要なお金は平均で456万9,000円

「結婚式には多額のお金がかかる」というのは何となくイメージできますが、具体的にどれくらいのお金が必要なのでしょうか。

調査によれば、結婚式で必要な金額は首都圏では「456万9,000円」、全国平均では415万7,000円でした。

以下に、結婚費用の内訳とそれぞれにかかった金額をまとめました。

※各項目の合計は、「結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額」とは一致しません。

結納式・両家顔合わせ	32万5,000円
結婚・婚約指輪	74万1,000円
結婚式・披露宴	356万3,000円
新婚旅行・ハネムーン	53万4,000円
新婚旅行のお土産	5万4,000円

出典：ゼクシィ結婚トレンド調査 2023首都圏

結納式・両家顔合わせ：32万5,000円

結納式と両家顔合わせに必要な平均額（首都圏）は、それぞれ以下の通りです。

• ・結納式の費用：25万6,000円
• ・両家の顔合わせ費用：6万9,000円

合計で32万5,000円になりました。

両親への結婚の報告をしたあと、結納式または両家の顔合わせを行うのが一般的です。昨今は仲人がいない、両家の当人たちで結納式を行うケースもあります。また、結納式を省略し、代わりに両家顔合わせを兼ねた食事会にするケースも少なくありません。それでも両家顔合わせの食事をすれば平均して5万円以上の支出が発生します。

両家の親同士が初めて顔を合わせる貴重な機会ですが、どこまでお金をかけるかは両家の方針に違いがみられる場合もあります。結納式をするのか、食事会で済ませるかはよく話し合って決めましょう。

婚約指輪：43.3万円、結婚指輪：30.8万円

婚約指輪と結婚指輪の用意に必要な平均額（首都圏）は、それぞれ以下の通りです。

• ・結納式の費用：43万3,000円
• ・両家の顔合わせ費用：30万8,000円

 合計で74万1,000円になりました。

婚約指輪は婚約の意思を示すために、プロポーズで男性から女性に贈る指輪です。一般的にダイヤモンドがあしらわれており、男性側はプロポーズまでに平均して40万円以上の出費を出すことになります。

結婚指輪は、結婚の証として男女で購入する、普段使いの指輪です。シンプルかつ、酸化せずに使えるプラチナの指輪が好まれます。

結婚式・披露宴：356万3,000円

結婚式・披露宴に必要な金額の平均（首都圏）は、平均で356万3,000円になりました。

前年の調査では347万3,000円になっており、1年で10万円近く平均的な出費が増えたことになります。

ただし、結婚式や披露宴の費用は招待するゲストの人数や料理の質、イベントの内容、ギフトの種類などによって異なります。また、後述する両家からの援助やご祝儀もあるため、全額を支払う必要まではないのが通例です。とはいえ、式場に料金を支払うタイミングによっては一時的に大きな負担になることもあります。 

新婚旅行・ハネムーン：53万4,000円

新婚旅行（ハネムーン）に必要な平均額（首都圏）は、53万4,000円になりました。

ただ、あくまでも平均的な金額であり、どれくらいの金額になるかは「目的地」「滞在日数」「ホテルや飛行機のグレード」等によっても異なります。海外旅行では航空機の燃油サーチャージも高額になり、遠方になるほど旅行代金が高くなりやすいです。

一生に1回のハネムーンなので豪勢な旅にしたい気持ちもあるかもしれませんが、他の結婚関連の費用をみて無理のない範囲で計画を立てるのが大切です。

新婚旅行の土産代：5万4,000円

新婚旅行では有給休暇などを使って長期休みを取得しているため、職場の上司や同僚に土産を買うことになるのが一般的です。

首都圏の平均額は5万4,000円になりました。

土産代にどれくらいのお金をかけたのかを見てみると、70.9％が「10万円未満」になっており、土産代に10万円以上を出す新婚夫婦は多くありません。この傾向は2017年調査から一貫しており、2021年以降は特に10万円未満で済ませる人の比率が高くなっています。

新生活を始めるための家具・家電の購入も必要になる

これまで紹介してきたもの以外に、結婚式・新婚旅行後の新生活に向けた費用の準備も必要になります。

お互いに1人暮らしだった夫婦2人で新しく賃貸アパートに住み始めることをイメージすると、以下のような費用がかかるでしょう。

• ・アパートの敷金・礼金
• ・家具・家電の購入　など

特に高額になりそうなものが「家具・家電」です。二人用の寝具や各部屋につけるライトはもちろん、エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機など、新生活を送るうえで必要不可欠なものは数多くあります。

全てをゼロから揃えていると、数十万円～100万円以上の出費になることもあるでしょう。

1人暮らしで使っていた家具・家電を2人で持ち寄るなど、少しでもお金がかからない方法を模索しましょう。

結婚式に関して家族からの援助や祝儀でいくら受け取れる？

首都圏の結婚費用は、平均して450万円以上の金額がかかる可能性があることが分かりました。ただ、一部の金額を両親が援助してくれるケースもあります。

ここでは結婚式に関する両親の援助や、祝儀の金額についてみていきましょう。

ご祝儀の平均価格は199万7,000円

結婚式に関して、親族や友人から受け取れるご祝儀の金額（首都圏）は、平均して199万7,000円になりました。

前章では結婚式・披露宴に平均で356万3,000円がかかると解説しましたが、半分以上は祝儀でまかなえる計算です。

ただし、祝儀で受け取れる総額は招待客の人数や「友人が多いか」「親族が多いか」などによっても異なるので一概にはいえません。

ボリュームゾーンは「200～250万円未満」の19.7％で、150～200万円未満が16.7％でそれに続いています。中には450万円以上の祝儀を受け取れる人もいるようですが、200万円前後でイメージしておくほうが無難でしょう。

両親・親族からの援助は平均200万円

結婚費用（結納、挙式、披露宴、二次会、新婚旅行など）に対して、両親や親族から受けられる援助の平均額は、首都圏で200万円でした。

数字のうえでは、ご祝儀と両親・親族からの援助で結婚式の費用をほとんど支払ってしまえる計算です。ただし、祝儀は結婚式当日に受け取るものであり、援助もいつ受け取れるかは両親や親族のタイミング次第です。

結婚式の費用は前払いが一般的であり、数百万円の結婚式・披露宴の費用を一時的にでも自分たちで負担しなければいけない可能性もあります。

結婚式・披露宴の費用を後払いにできないか結婚式場に相談したり、援助金を受け取るタイミングをできるだけ早くできないか依頼したりして、自己負担が少なく済むように準備を進めましょう。 

必要資金から援助・祝儀の額を引くことで自己負担を計算しよう

冒頭で紹介したとおり、結婚費用は全体で450万円前後もかかることがあります。金額が大きすぎて「どうやって集めれば良いか分からない…」とお悩みの人も多いでしょう。

具体的な自己負担額は「必要資金から援助・祝儀の金額を差し引く」と算出できます。

前述の「結婚費用の総額」「両親・親族の援助」「ご祝儀」をまとめると以下のとおりです。

• ・結婚費用の総額：456万9,000円
• ・ご祝儀：199万7,000円
• ・両親・親族の援助：200万円

自己負担は「456万9,000円－（199万7,000円+200万円）＝57万2,000円」になり、50～60万円は最終的な自己負担になると計算できます。

上記はあくまでも首都圏の平均の話なので、自身の結婚費用・援助・祝儀の詳細を確認したうえで計算してみましょう。

結婚資金が足りない場合の対処法はある？

これまで紹介してきた結婚費用はあくまでも「首都圏の平均」であり、目安に過ぎません。思ったより費用がかからないケースもあれば、逆にもっと費用がかかることも考えられます。

結婚関連の費用が足りない場合は、できるだけ早く、これから紹介するような対策を実行しましょう。

2人で結婚費用を貯める

結婚資金は首都圏の平均で400万円以上のお金がかかる一大イベントであり、短期間ですぐに用意できるものではありません。独身時代から、結婚に向けて貯金を進めておくのが理想です。

調査では88.2％の人が結婚費用について貯金をしていたと回答しています。夫婦の貯金の総額は366万7,000円です。

これだけの貯金と両家からの援助があれば、結婚式の費用を捻出することは十分に可能でしょう。

将来結婚したいパートナーがいる人は、結婚したい年月から逆算して、300万円以上の貯金ができるように2人で計画的に貯金を開始しましょう。 

両親や祖父母に贈与の相談をする

結婚は大きな金額が発生するため、当事者2人だけではどうしても貯金しきれない場合もあります。自分達だけで用意しきれない場合、両家の両親に援助を相談してみましょう。

特に結婚式・披露宴については、かかった費用を新郎新婦の両家で折半するのが一般的です。

実際、ゼクシィの調査では、80.9％（首都圏の例）が「親・親族からの援助があった」と回答しています。また、援助があった家庭では74.5％が「夫側と妻側の両方から援助があった」という回答になりました。

援助の平均額は200万円ですが、そこまでいかなくとも可能な範囲で援助を受けられないか相談してみましょう。

ただし、贈与額が年110万円を超えると贈与税の課税対象になります。

高額な贈与を受ける場合は、「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」制度の利用も検討してみましょう。

一定の条件を満たすことで、1人あたり300万円までの結婚資金の贈与が非課税になります。年間110万円まで非課税の暦年贈与と併用できるので、援助を受ける際は適用できないか検討してみましょう。  

結婚関連のローンに申し込むことを検討する

結婚費用は高額であり、援助を受けられるかは各家庭によっても異なるので一概にはいえません。なかには「自分たちで貯金も難しいし、実家から援助を受けることもできない…」という人もいるのではないでしょうか。

結婚式を計画している年月までに自分達で資金を用意するのが難しいようなら、結婚式に利用できるローンを組むという方法もあります。

ローンを組んでお金を借りることができれば「結婚式のためにお金を貯める」という期間を飛ばして、すぐにでも結婚式に進めるでしょう。 結婚と同時に新生活をスタートする場合でも、ローンで借りることができればお金がかかる時期を乗り越えられます。

一方で、新婚早々に毎月ローンの返済が発生する点がデメリットです。返済ができない状態にならないよう、毎月必ず返済できることを確かめてからローンに申し込みましょう。

どうしても不足するなら結婚式に関する費用を見直す

一生に一度のケースも多い結婚式。できるだけ豪勢に、思い出に残る式にしたい気持ちもあるでしょう。

しかし、現実問題として結婚費用を用意できなければ、結婚関連の予算を見直すことも必要になります。 

• ・結納式を辞めて両家の食事会に切り替える
• ・結婚式の内装やドレス、料理のグレードを見直す
• ・新婚旅行先を海外から国内に変更する

特に効果が大きいのが、もっとも高額の費用が発生する「結婚式」「披露宴」でしょう。見積もりの項目に目を通し、本当に必要な費用なのか再チェックしましょう。手作りで代用できたり、なくても支障がないものだったりする場合は、見積もりを取り直してもらうことで大幅に節約できる場合があります。

結婚資金を貯めるために知っておきたいコツ・ポイント

結婚式の費用を用意する基本は、夫婦になる2人でコツコツと貯金をしておくことです。しかし、やみくもにお金を貯めようとしても、上手くいかないことも少なくありません。

ここでは、結婚資金を貯めるために知っておきたい方法とコツ・ポイントについて紹介します。

貯金用口座と生活用口座を分ける

結婚費用を2人で貯めるにあたり、ぜひ実行してほしいのが「貯金用の口座を作る」ということです。

2人でバラバラの口座で貯金を管理していたり、1つの口座で生活費と貯金を一緒に管理していたりすると、貯金がどれくらいあるかひと目では分かりません。また、何かの機会で貯金を簡単に使えてしまうので、効率よく貯められない可能性もあります。

結婚という共通目標を達成するためにも、2人の貯金専用の口座を別に作成するのがおすすめです。毎月2人で一定額を貯金するとルール化することで、必要な金額がいつまでに貯まるか逆算もしやすくなります。

家計簿アプリやクレジットカードを使って収支を把握する

2人で作った口座に毎月少しでも多くの金額を貯金するためにも、毎月の収支を把握して無駄な出費がないかをチェックしましょう。無駄な出費を切り詰めれば収入が多く残るようになり、毎月貯金に回せる金額も高額になります。

自分で手書きの家計簿を書く方法もありますが、家計簿アプリを活用するのが便利です。レシートをスキャンするだけで簡単に記録できるアプリもあり、手書きよりも効率的に家計簿を作成できます。

現金払いをクレジットカード払いに切り替えることも1つの方法です。カード払いしたものは全てクレジットカードのアプリに記録されるので、そのまま家計簿として利用可能です。

先取り貯蓄をする

「収入から生活費を支払っていき、最後に残った金額を貯金する」

貯金をする際に、このような進め方をしている人も多いでしょう。しかし、この方法では毎月の貯金額が安定しません。支出が多くなると貯金ゼロという可能性もあるため、安定した金額を貯金するためにも「先取り貯蓄」を実践しましょう。

先取り貯蓄は、収入を得た時点で先に貯金をする方法です。残った金額でやりくりしながら、1ヶ月を過ごしていくことになります。先に入金することで確実に貯金ができ、計画どおりに結婚式を実施しやすくなります。 

副業を始める

貯金額を増やす方法として支出を切り詰めるのはおすすめの方法ですが、それだけでは限界があります。収入を増やすことも同時に検討しましょう。

本業の昇進や昇給を狙うことも大切ですが、短期間で実現できるかは分かりません。短期間で収入を底上げするなら副業を始めるという方法があります。

自宅でできる「Webライター」「プログラミング」「動画編集」といったものから、外でできるポスティングや現場仕事など、副業になる仕事の候補は多種多様です。

就業規則で副業が禁止されていないかを確認し、問題なければ本業と一緒に継続できる副業を探してみましょう。

今からでもできる！結婚費用を貯めるのに検討したい資産運用

お金を貯めるのに基本になるのは普通預金ですが、2023年現在の金利は0.001％程度です。長期間働いていてもほとんど増えません。

そこで、より効率的に運用できる資産運用を検討しましょう。

ここでは「比較的短期で始められる資産運用」「長期が前提の資産運用」を紹介します。  

定期預金・債券

「結婚式を1年後に控えている」という場合、元本割れのリスクが小さいローリスク・ローリターンの資産運用がおすすめできます。ハイリスクの資産運用を選択して、相場が急落した場合、取り戻すことができない可能性が高いためです。

 例えば定期預金は引き出しに制限がかかる代わり、普通預金より高めの金利が設定されます。

 また、日本よりも高金利なアメリカなどの「債券」を購入する方法もあります。米国1～3年債を満期まで持つことで元本が100％戻り、その間に年数％程度の高金利で利子を受け取ることができます。

貯蓄型保険

1～3年よりも長い期間にわたってお金を貯められる場合、貯蓄型保険の選択肢もあります。

終身保険や養老保険といった貯蓄性のある保険を契約して保険料を積み立てることで、将来的に解約して解約返戻金を受け取れるようになります。

保険料払込期間を超えてから解約することで積み立てた100％以上の金額を受け取れるため、長期利用することで資産運用に利用することも可能です。

貯蓄型保険はおすすめ？メリット・デメリットを掛け捨て型と比較して解説

財形貯蓄

財形貯蓄は、この制度が所属企業で導入されている人が利用できます。

会社が給与から天引きする形で自動的に貯金ができるため、若い頃から始めておくことで数百万円単位での貯金を実現できます。

「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の3種類があり、住居型や年金型では合計550万円まで利益が非課税になる恩恵を得られます、

利用できる人は限られるため、自身が所属する企業で財形貯蓄制度が利用できるか確認してみましょう。

財形貯蓄はやめたほうがいい？メリット・デメリットをFPが解説

新NISA

NISAは2014年1月にスタートした個人投資家のための税制優遇の仕組みです。2023年までは一般NISA、つみたてNISAの2種類がありますが、2024年1月からは新NISAという新しい制度に移行します。

個別株式などを購入できる「成長投資枠」で年240万円、特定の投資信託を購入できる「つみたて投資枠」で年間120万円まで投資でき、無期限で利益が非課税になります。

ただし、投資できる商品は元本保証のない株式や投資信託のため、短期では元本割れを起こすリスクが大きくなります。結婚式まで5年～10年といった時間がある場合に検討しましょう。

2024年から始まる新NISA制度とNISA制度改正をFPが徹底解説！

まとめ

今回調べた結果、結婚式の費用は456万9,000円（首都圏の平均）がかかることが分かりました。実際には全額を用意しなくても良いケースもありますが、援助や祝儀が手元に入るまで一時的に自分たちで支払うこともあるかもしれません。

祝儀や援助が期待できない場合、ローンを組んだり自分たちで計画的に貯めたりして結婚式を開催することになるでしょう。

効率的にお金を貯められる方法も使いながら、理想の結婚式が挙げられるように準備を進めましょう。