医療保険には大きくわけて、生涯にわたって保障される「終身医療保険」と、一定期間のみ保障される定期医療保険があります。ケガや病気で入院や手術をしたときのために医療保険への加入を検討している方は、どちらが必要なのか、終身医療保険は本当に必要なのかと迷ってしまうことも多いでしょう。

終身医療保険も定期医療保険もそれぞれにメリットがあり、ご自身の希望に合う商品を選ぶことが重要です。

本記事では終身医療保険の概要やメリット・デメリット、定期医療保険とどちらがおすすめかなど、終身医療保険の必要性が高い人の特徴などについて解説していきます。

終身医療保険とは？　

終身医療保険は、契約したときの年齢、健康状態での保険料と保障内容が一生涯継続する医療保険のことです。死亡したり高度障害状態に該当したりする場合に保険金を受け取れる死亡保険と異なり、医療保険は入院や手術をしたときなどに給付金を受け取れます。

入院や手術による費用は通常は公的な医療保険（健康保険）によって自己負担が3割以下に抑えられますが、差額ベッド代や食事代は全額が自己負担です。自己負担が3割以下とはいえ、入院期間や手術の内容によっては自己負担が大きくなってしまうことも考えられます。

そこで終身医療保険に加入しておくことで、入院給付金や手術給付金を受け取って自己負担を軽減できます。

なお、終身医療保険には満期という概念がないため満期保険金はなく、解約しても解約返戻金が支払われない掛け捨て型であることが一般的です。

 

終身医療保険と定期医療保険の違い

医療保険は保険期間の違いによって、本記事で紹介する終身医療保険以外に「定期医療保険」もあります。

終身医療保険は文字通り保障が一生涯にわたって続く保険であり、月々の保険料は加入時からずっと変わらず一定です。

一方、定期医療保険は保険期間が5年や10年などと決まっています。保険期間が満了したときは同じ保障内容や保障期間で更新することになります。

終身医療保険と定期医療保険の違いを表にまとめると以下のとおりです。 

【終身医療保険と定期医療保険の違い】

	終身医療保険	定期医療保険
保険期間	一生涯	一定期間
保障内容の変化	なし	更新時に見直せる
保険料払込期間	自分で設定	保障期間と同じ
保険料の推移	生涯変わらない	更新毎に高くなる

保険料は定期医療保険のほうが割安ですが、更新時に契約者の年齢が上がるにつれて保険料が上がります。一方、終身医療保険は契約した時点の保険料がずっと適用され、高くなることがありません。

また、保険料の払込期間について終身医療保険では自分で複数の選択肢から選ぶ余地がありますが、定期医療保険では保障期間中はずっと支払うことが一般的です。

 

終身医療保険の支払方法は2種類ある

終身医療保険の場合、保険料の支払方法には以下の2つがあります。

• 保険料を生涯にわたって負担する「終身払い」
• 一定期間・年齢で支払いが終了する「短期払い」

終身払いを選ぶと1回に支払う保険料が軽減されますが、一生涯支払い続けるデメリットがあります。長生きリスクを考慮すると、毎月の支払額が多い代わりに一定期間で支払いが完了する短期払いを検討したいものです。

終身払いと短期払いの特徴を表にまとめると以下のとおりです。

【終身払いと短期払いの違い】

	終身払い	短期払い
保険料の払込期間	一生涯	一定期間
保障期間	一生涯	一生涯
毎月の保険料	短期払いより安いがずっと支払いが必要	終身払いより高いが一定期間で支払いが終わる

金銭的に余裕がある方は短期払いを選び、短期間で支払いを完了させる方が保険料払込総額を安く抑えやすいです。

 

終身医療保険のメリット

終身医療保険の概要や定期医療保険との違いを解説してきましたが、それでも「終身医療保険の何が良いのか」について分からない方もいるでしょう。医療保険を選ぶならメリットを理解しておくことが大切です。

ここでは、定期医療保険にはない終身医療保険のメリットとして以下の2つを解説します。

 

保障は一生涯続く

終身医療保険の1つ目のメリットは、保障が生涯にわたって続くことです。

定期医療保険の場合は一定期間で保障が終了し、保険期間の満了時点で更新の手続きが必要になります。終身医療保険では一度加入すれば生涯保障されるので、老後に入院や手術をする際にも安心です。更新手続きが必要なく、事務手続きの手間もありません。

また、定期医療保険では持病を患ってしまうと更新できなかったり保障内容が変わったりする可能性がありますが、終身型であれば後年に病気になったとしても保険にそのまま加入していられます。

 

保険料は一生涯変わらない

終身医療保険のメリットの2つ目は、契約した時点から保険料が一生涯上がらないことです。

定期医療保険の場合は年齢が更新されるごとに保険料が上がり、老後には高額な保険料を負担することになる可能性があります。終身医療保険であれば若い頃と保険料が同じであり、老後の保険料負担を抑えながら保障を受けることができます。

一度加入してしまえば保険料が上がらず、家計管理をするうえで固定費として考えられるので管理しやすくなっています。

 

終身医療保険のデメリット

終身医療保険は保障が一生涯続き、保険料も生涯変わらないというメリットがありますが、定期医療保険と比べてデメリットに感じる部分もあります。

メリットとデメリットの双方を比較して、終身医療保険が自分に合っているかを確認しましょう。

ここでは定期医療保険と比較した終身医療保険のデメリットを紹介します。

 

加入当初は定期医療保険よりも保険料が割高

終身医療保険の保険料は一生涯変わらないというメリットがありますが、一方で同じ年齢なら定期医療保険のほうが割安な設定になっています。

終身医療保険の保険料は被保険者が高齢になったあとの疾病リスクを考慮して設定されているためです。老後に保険料が上がらない代わり、若い時の保険料は高くなりがちです。

加入時の保険料だけで考えると、定期医療保険に比べて終身医療保険のほうが割高に感じる可能性があります。現在の家計の状況や老後の保険の必要性などを加味したうえで、保険料に納得して契約することが大切です。

 

更新がないから見直しのタイミングを掴みにくい

終身医療保険は一度加入したあとは「更新」がありません。更新は、定期型保険の保険期間が満了したときに、それまでと同一の保障内容・給付金金額・保険期間で保障を継続できる制度です。

終身医療保険は更新がないため、契約時の保障がずっと継続しますが、時代の変化にあった保障の見直しをするタイミングを見つけるのが難しいというデメリットもあります。

一方の定期医療保険の場合、更新を機に「今後も同じ保障内容で良いのか」を考えるきっかけになります。子供の成長やマイホームの取得といったライフスタイルの変化を考慮した、更新の時点の自分に合う保険の見直しがしやすいです。

定期的に保障内容を見直したい場合には、終身での契約がデメリットに感じることもあるかもしれません。

 

終身払いは定年後もずっと支払いが終わらない

終身医療保険の保険料の支払方法には、一生涯保険料を支払う「終身払い」と一定期間で支払いが終了する「短期払い」の2種類があります。

終身払いは月ごとの保険料負担が短期払いよりも安いメリットがあるものの、生涯にわたって支払い続けることになるデメリットがあります。

一般的に、定年退職後は収入がなくなり、仮に再就職したとしても現役世代ほどの月給を受け取れない可能性が高いです。

保険料の支払いが老後の生活を圧迫する可能性もあるため、終身払いにするかは慎重に判断する必要があります。

 

【結論】終身医療保険と定期医療保険はどちらがおすすめ？

ここまで終身医療保険のメリットとデメリットを解説してきました。定期医療保険と比べて保障や保険料が一生涯というメリットがある反面、デメリットもあります。

では、結局のところ、終身医療保険と定期医療保険はどちらがおすすめなのでしょうか。

ここでは、2つの医療保険を比較しておすすめの保険を紹介します。

 

一生安心できる保障を得たいなら終身医療保険がおすすめ

一生涯の安心を得るなら、定期医療保険よりも終身医療保険のほうがおすすめできます。

定期医療保険の場合、更新を繰り返して老後も契約を継続できますが、一般的には80歳くらいで更新がストップします。

年齢が上がるほど入院や手術のリスクが上がるのにも関わらず、定期医療保険では本当に保障を手厚くしたい80歳以降に保険に加入できないリスクがあります。

一方の終身医療保険の場合、「更新」という概念がそもそもないことから、一度契約すれば解約しない限り保障は一生涯継続します。

一生涯続く医療保障を得たいという方は、定期医療保険よりも終身医療保険がおすすめです。

 

トータルの保険料を抑えたいなら終身医療保険がおすすめ

一生涯の保障を、決まった保険料で準備したい方は終身医療保険がおすすめです。

定期医療保険は終身と比べて保険料が割安ですが、更新のたびに保険料が上がります。若いころは割安な保険料で手軽に加入できますが、更新を重ねるたびに割高になっていきます。

一方の終身医療保険は契約したときの年齢の保険料が生涯適用されます。いざ老後を迎えた際には終身医療保険の保険料のほうが安い可能性もあるでしょう。

また、終身医療保険では「短期払い」という支払方法に対応しています。若いうちから加入しておけば、80歳くらいまで保険料が上がっていく定期医療保険や、一生涯保険料を支払い続ける終身払いの終身医療保険と比べてもトータルの保険料負担を抑えやすいです。

 

「終身医療保険はいらない」は本当？終身医療保険を選ぶためのポイント・注意点

終身医療保険についてネット上で調べてみると、「いらない・加入は不要」といった口コミを見かけることがあります。

ただ、多くの場合、終身医療保険に加入する必要性は高いです。ここでは終身医療保険の必要性や、終身医療保険を選ぶためのポイントを紹介します。

 

公的な健康保険の保障内容を理解したうえで不足分をカバーするのに有効

終身医療保険は、一生涯にわたって、「公的医療保険の自己負担をカバーできる」という点がメリットであり、人によっては必要性が高いです。

公的な医療保険は病気やケガで病院を受診したときの保険料負担が3割以下になります。入院と手術で医療費が100万円かかるとしても、患者の自己負担は3割の30万円です。

また「高額療養費制度」によって、自己負担はさらに小さくなります。同一月の1日から月末までにかかった医療費の自己負担額が高額の場合、自己負担限度額を超えた分があとから払い戻されます。（マイナ保険証を利用することで、医療機関での1か月の支払いが最初から自己負担限度額までとなる方法があります。）

自己負担の限度額は所得によって異なりますが、例えば報酬月額27万円以上〜51万5,000円未満の方の計算式は以下のとおりです。

80,100円＋（総医療費－267,000円）×1％

医療費が100万円かかったとしても、最終的な自己負担は87,430円で済む計算です。ただ、月に8万円の出費はかなり高額と考えることもできます。また、入院中の食費や差額ベッド代は全額が自己負担のため、実際にはもっと多くの費用がかかることになります。

終身医療保険に加入していれば入院時の年齢に関係なく給付金を受け取れるため、自己負担の補填が可能です。

上記のメリットを考えれば、終身医療保険の必要性は高いといえます。

 

会社で健康保険の「付加給付」がある場合はそれを加味して保障額を決める

入院や手術をすると終身医療保険から入院給付金や手術給付金を受け取ることができますが、公的な保障や所属する健康保険組合からの給付で不足する分をカバーできる給付金額を設定しましょう。

例えば、会社員の場合、健康保険組合で「付加給付」と呼ばれる制度を利用できることがあります。付加給付とは、健康保険組合などで前述の「高額療養費」の自己負担をさらに減らして、追加の費用を払い戻してくれる制度です。

自己負担上限額が2万円などと決められているケースが一般的で、自己負担がこの金額を超えた場合には、高額療養費に加えて更なる還付が受けられます。

ただ、会社員として所属している健康保険組合の制度であるため、定年退職や自己都合退職をしたあとは付加給付を受け取れません。

付加給付の存在をあてにして終身医療保険の保障額を少なくしすぎてしまうと、退職後の保障が十分でなくなる可能性があります。

終身医療保険の給付金額は、付加給付がなくなったときでも自己負担をカバーするのに十分な金額になるように検討することが必要です。

 

入院給付金は日額タイプと一時金タイプから選ぶ

終身医療保険の保障内容は保険ごとに異なり、例えば入院したときに受け取れる入院給付金にも以下のような違いがあります。 

• 入院日数に応じて給付が受けられる「入院給付金」
• 入院日数に関わらず、一定額が支払われる「入院一時金」

いずれも自己負担をカバーするうえで重要な給付金ですが、どちらが多くの給付金を受け取れるかは、入院日数の長さで異なります。

厚生労働省「患者調査の概況」によれば、病院、一般診療所における退院患者の平均在院日数は以下のとおりです。

【病院、一般診療所における退院患者の平均在院日数】

	退院患者の平均在院日数（総数）
令和2年	32.3日
平成29年	29.3日
平成26年	31.9日
平成23年	32.8日
平成20年	35.6日
平成17年	37.5日
平成14年	37.9日
平成11年	39.3日

出典：厚生労働省 令和２年（2020）患者調査の概況

 

入院日数は短期化している傾向にあり、入院一時金を採用している保険の必要性が高いといえます。

ただし、年齢を重ねるほど入院日数は長期化する傾向にある点に注意が必要です。

例えば、患者調査の概況によると胃の悪性新生物（がん）の年齢階級ごとの平均入院日数は以下のとおりです。

	胃の悪性新生物（がん）に平均在院日数
0～14歳	7.8日
15～34歳	14.2日
35～64歳	19.4日
65歳以上	22.9日
70歳以上	23.1日
75歳以上	26.4日
総数	22.3日

出典：厚生労働省 令和２年（2020）患者調査の概況

 

入院1日ごとに5,000円を受け取れる入院給付金と1回の入院で10万円を受け取れる給付金額は入院20日目で同額となります。

胃の悪性新生物は65歳以上の方の平均在院日数が20日を超え、日額タイプのほうが多く受け取れるようになります。

日額タイプと一時金タイプのどちらかを選ぶ場合、上記のような情報を加味して検討しましょう。

 

終身医療保険の必要性が高い人の特徴

ここまで紹介してきた終身医療保険のメリットやデメリットを踏まえ、必要性の高い方の特徴を紹介します。

終身医療保険の必要性が高い方の特徴は以下のとおりです。

• 老後も一生涯の保障を確保したい方
• 自営業やフリーランスの方
• 終身医療保険向けのオプション機能を利用したい方

上記に該当している場合、終身医療保険の必要性は高いといえるでしょう。

 

老後も一生涯の保障を確保したい方

終身医療保険の必要性が高いのは、老後も一生涯の保障を確保したい方です。

老後は現役世代より収入が減る一方で入院が長期化するリスクがあります。定期医療保険では一定年齢で更新ができなくなり、年齢を重ねたあとの保障がなくなってしまいます。

一方、終身医療保険は「更新」という手続きがなく保障は一生涯にわたって継続します。また、保険料の値上がりや給付金額の値下がりもなく、若いときに契約した内容を生涯継続して自己負担をカバーすることが可能です。

自己負担を抑えながら生涯の保障を手に入れるなら、終身医療保険がおすすめです。

 

自営業やフリーランスの方

自営業やフリーランスの方の場合、会社員よりも終身医療保険に加入する必要性が高いです。

理由は、会社員と違って現役世代の保障が弱く、老後の公的年金額も少ない傾向にあるためです。

 

自営業やフリーランスは公的保障や手当を受けられないケースがある

自営業やフリーランスの方が加入する国民健康保険は、長期入院などで収入が減少したときに受け取れる「傷病手当金」を受け取れません。

傷病手当金は療養のために仕事を休み始めた日から連続した3日間の欠勤をしているなど、所定の条件を満たすことで支給を開始した日から通算して1年6ヵ月まで給与の約3分の2の手当が支給されます。

国民健康保険では傷病手当金がないため、入院した際は自分の貯金や民間の保険だけで生活していく必要があります。

また、女性の出産時も同様で、出産で会社を休んだときに健康保険組合から給付される出産手当金は自営業者には支給されません。

このように、自営業やフリーランスの方の場合、会社員の方よりも公的な保障が手薄であるため、受け取れない給付をカバーする意味でも民間の終身医療保険に加入する必要性は高いといえるでしょう。

 

自営業やフリーランスは年金額も少ない傾向にある

自営業やフリーランスの方は厚生年金ではなく国民年金に加入するため、会社員の時期がない方が将来に受け取れる年金は「老齢基礎年金」のみです。老齢基礎年金と老齢厚生年金を受け取れる会社員や公務員と比較すると公的な老後収入が少なく、病気やケガで入院したときの自己負担が家計に与える影響が大きくなります。

終身医療保険に加入しておくことで生涯にわたって入院や手術の給付が受け取れる保障を持つことができるため、医療費の自己負担軽減に繋がります。

 

終身医療保険向けのオプション機能を利用したい方

医療保険は入院や手術に対する基本保障や、通院に対する特約による保障だけでなく、オプション機能を利用できる場合があります。

例えば、ある保険会社では医療保険などの加入者向けに、専任ヘルスカウンセラーが各専門分野の医師「総合相談医」によるセカンドオピニオンを手配してくれるサービスを提供しています。総合相談医は、ティーペック（株）の医師・医療機関ネットワークから病名に基づいて診療科や分野の合う専門医が紹介されます。

上記のような付帯サービスは定期医療保険でも利用できるケースがありますが、特定の終身医療保険の被保険者のみ利用できるタイプもあります。

終身医療保険ならではの付帯サービスに魅力を感じる方も、必要性が高いといえるでしょう。

 

まとめ

医療保険には大きくわけて終身医療保険と定期医療保険があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

終身医療保険は契約した時点の保険料が一生適用されます。また、短期払いを選択することで長期的に見れば保険料負担を抑えることができます。保障は一生涯続くため、年齢を気にせず自己負担をカバーできる点からおすすめ度が高いです。

終身医療保険に加入する際は、公的保障でどのくらいの自己負担が発生するかを計算し、その金額をカバーできる給付金額を設定しましょう。

ただし、ご自身であらゆる情報を加味して保障内容を検討するのは大変です。どの終身医療保険にどのような条件で加入するか少しでも迷った場合は、保険の見直しのプロフェッショナルであるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみましょう。特に、公的保障に詳しいFPが適しています。無料FP相談サービスのマネプロでは、生命保険だけでなく、公的保障についてもカバーしているため、総合的なアドバイスを受けることができます。確かな情報をもとに、自分に合った保険を選びましょう。

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